2025年に向け、どのように必要購買スキルを習得した人材を育成すべきか、世界経済フォーラムは半数強の人のスキル転換が必要とするが-Hackett Groupレポート (2019年11月15日)

2025年に向け、どのように必要購買スキルを習得した人材を育成すべきか、世界経済フォーラムは半数強の人のスキル転換が必要とするが-Hackett Groupレポート (2019-11-15)
2019年10月に情報調査会社のHackett Groupが「2025年の購買: デジタル時代に適合した購買スタッフのスキル再取得と有能人材確保をどう行うか(Procurement 2025: Reskill and retain procurement talent for the digital age」という題のレポートを発表しました。レポートの問題意識は「世界経済フォーラムの報告書では、2022年までに、全従業員の54%が仕事のコアスキルの再習得に迫られるとしているが、購買部門ではどう対応したらよいか」ということです。しかも、購買部門には、退職後再雇用した年齢の高い層から、物心ついたときからデジタル機器があった世代までの様々な世代が所属しています。そのすべての世代への対応も大きな課題として取り上げられています。なお、購買スタッフの側にも、新しいスキル習得をせねばとの危機感があることが調査結果から判明していることも指摘されています。そしてそのためには、以下の６つの秘訣が推奨されています。秘訣1. 事業目標と合致した教育・人材開発計画を立案する(重要度/必要度を明確にして選定する) 秘訣2. 変化していく状況を睨み、どのようなスキル取得が現在必要で、それが自社でどのくらい充足されているのか判定できる機能を構築する秘訣3. 購買スタッフを必要スキル充足状況に応じて、層別化する(世代や個人差に対応した内容にする) 秘訣4. 今後必要な様々なスキルを抜けがなく教育できるように教育の提供内容を設計する (デジタル化時代では、複合的なスキル強化が必要との認識に基づいています) 秘訣5. e-LearningやOJTなど様々な教育アプローチを採用して、効果的に教育する秘訣6. 部門独自に閉じてしまうのではなく、他部門異動後も使える教育内容を考慮するまたレポート中には、横軸に「ビジネススキル」「業務共通スキル」「業務特殊スキル」、縦軸に教育手法を配した「Skills development matrix」の例も提示されています。