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サプライヤーの状況変化は、購買部門にとって、コロナ禍後の好機かもしれない、分析をｰ Kearney (2020-07-15)

コンサルティング会社のカーニー(旧: A. T.カーニー)が、6月25日に「Harnessing procurement as a post-crisis change engine」というタイトルの新レポートを発表しました。製薬業界が事例になっていますが、他業界でも参考になると思われます。

まずレポートでは、新コロナ禍で状況が変化した業界に注目することを説いています。
例えば、ホテルなどは需要減から供給過多になっています。その結果、価格低下が生じ、新たな顧客を求めています。有利な購買ができる状況になっているところで、以前通りの条件でのこうにゅは得策ではありません。そのような品目カテゴリーは「Go after」カテゴリーとして、再交渉(Commercial Invention)を仕掛けてもよいのではとしています。一方で、例えば医療用品のように需給ひっ迫(モノ不足)になった品目カテゴリーもあります。そのような品目カテゴリー(「Protect」カテゴリー)は、確保を優先する必要があります。

また取り組む必要が低い「Leave or postpone」カテゴリーに該当するものもあります。

新コロナ禍は、購入品の需給状況を変化させたので、まず品目カテゴリーの特性を再度確認することを提案します。

その上で、対応施策を当座の「戦術レバー」と長期的な対応となる「戦略レバー」の2側面から定義することを提唱します。
戦術レバーは1~3か月の短期施策で、「(価格が安いうちの)先行購入」「ゼロベースの価格/ニーズ再検討」「市況変動に合わせた購入価格調整」などが例として挙げられています。
一方、戦略レバーは3か月上の寵姫にわたるもので、「子会社化」「プロセス変革/デジタル化」「サプライヤ網の見直し」などを例として、根本的な変化を起こすこととされています。

自社需要が低減しているがゆえに、こうもうまくはいかない可能性もありますが、環境の変化を見据えて、購買部門として何をなしていくべきかを定義する時期が遅かれ早かれ到来します。その際には、参考になる論考かと思います。