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「やる気はあるが準備できていない」状態から、持続可能な購買をさらに具体化する論考を発表-Mckinsey (2021-10-09)

コンサルティング会社マッキンゼーが供給サプライチェーンで持続可能性(特に脱炭素化)をさらに進めていくための、購買業務関連の論考を9月23日に発表しました。その最初の中見出しが「Willing, but not ready(やる気はあるが、準備ができていない)」。

論考では、まず欧州の大企業CPO20人の調査結果を取り上げます。60%が目指す姿を知っていても、一貫したサステナビリティ戦略(具体策)を持っておらず、サステナビリティ指標を判断基準に利用しているのは20%、カテゴリー戦略にサステナビリティを含めているのは10%以下とのこと。具体的な施策に落とし込むには苦労も多く、できていないとの実態が明かされます。また、それには必要なツール、スキル、データが不足しているとも考えているとしています。

その不足に対して、データ、プロセス/ツール、能力/スキルの開発は3つの基本ステップで進めるべきではないかと、図とともに示されます。
ステップ1: ベースライン(どこを優先するのか)とどこまでやるかを決める
     (Determine the baseline and how far to go)
ステップ2: コア/成功例を確立し、価値創造の取り組みを推進する
     (Establish the core and drive value-creation initiatives)
ステップ3: 組織をシフトする (Shift the organization)

そしてこの3つのステップについて、進め方がさらに具体的に示されます。
ESGの重要性を常にサプライヤーに強調し続ける/ソーシングプロセスに組み込む/標準活動にする、アジャイルソーシング手法の実施などの諸策を実践した上で、ESGの実践を組織に組み込むことが論じられます。

そして最後に、それを数値化して示す事例も紹介する内容となっています。

全般的には、変革(トランスフォーメーション)手法の応用系にも見えますが、参考にできる論考と思えます。