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A-1.テレビ テレビの媒体枠の価格は、GRP(Gross Rating Point:累計視聴率[=リーチ(視聴者数) x フリクエンシー(視聴回数)])に基いて決定されます。ＣＭの形態には、番組提供ＣＭ(タイム)とスポットＣＭがあり、番組提供ＣＭでは、媒体枠の価格(媒体費)に加えて、番組制作費が必要です。 スポットCMの場合は、放送時期や時間帯での放送パターンに応じて、GRP1%当たりの単価(パーコスト)が放送局から提示されます。それとＣＭ本数を掛け合わせたものが媒体枠の料金となります。 基準単価は「放送広告料金表(「価格情報」参照)」で提示されますが、実際には広告の需給状況に応じて変動します。 ※参考情報： 「日テレ広告ガイド-テレビＣＭ実践編」を開く A-2.ラジオ ラジオの媒体枠価格は、ＣＭ1本当たりとして放送局より提示されます。放送時間帯に応じて単価は変動します。 例えば、関東地方のラジオ広告料金の設定は、以下のようになっています。 「関東地方のラジオ局＆ＣＭ放送ｰラジオCM.jp」を開く A-3.新聞 新聞広告には、「記事下広告(新聞の下部に掲載、全ページ広告も含む)」と「雑報広告(題字下や記事中などの広告)」の2種類があります。 記事下広告は、掲載スペースの大きさ(=段数x幅)で基本料金が決定されます。ただし、一定期間(通常6ヶ月)の期間契約を行う場合は、より割引された契約料金が設定されます。 さらに、色刷・掲載指定(掲載日・掲載面)・両開二連版・変形・エリアごとに内容切替を行う場合は、追加料金が設定されます。 例えば、日本経済新聞社での記事下広告料金の設定は、以下のようになっています。 「日本経済新聞社 広告料金表」を開く 雑報広告は、掲載位置の枠ごとに料金が決定され、前述の色刷りなどの追加要素がある場合は、その分の追加料金が発生します。また、期間契約での割引が行われることもあります。 例えば、日本経済新聞社での雑報広告料金の設定は、以下のようになっています。 「日本経済新聞社 雑報広告ABC」を開く A-4.雑誌 雑誌広告の料金は、大きさ、位置、カラー(カラー・モノクロ)により決定されます。 特殊な位置(表周り[表紙の周辺]、グラビアページ、見開き)などの場合は追加料金が発生します。また、雑誌編集部と広告主が共同制作するタイアップ広告では、その制作料金も雑誌への支払いに含めなければなりません。 例えば、週刊新潮での広告料金の設定は、以下のようになっています。 「新潮社雑誌広告専用サイト－週刊新潮」を開く B-1.インターネット広告の種類 主に、以下のような広告の種類があります。 B-2.インターネット広告の課金方式 上記の種類に応じて、複数種類の課金方法があります。主な課金方式は、以下のようになります。 「Yahoo! Japanプロモーション広告」を開く C-1.交通 交通広告は、「車内広告」と「駅構内広告」に分けられます。 車内広告は、「ドア横」、「中吊り」、「ステッカー」、「つり革」など掲載位置ごとに単価が決まっていて、掲載期間を定めた期間契約で購入しまます。また、路線によっても単価は変動します。 駅貼広告は、「駅貼」ポスターが主体です。掲示場所・大きさ・形態により料金が決まっています。また、駅ごとに料金のランクが違います。 例えば、東急電鉄での広告料金の設定は、以下のようになっています。 「TOKYU OOH 交通広告」を開く C-2.屋外 屋外広告の媒体枠価格は、掲示場所と大きさにより決定されます。掲示場所の単価は、来場者数に応じて変動します。所定の掲示期間(1週間、1ヶ月など)が定められており、その期間分の契約となります。また、施工費と自治体許可申請手数料が必要になる場合があります。 ※参考情報： 屋外広告料金が下落 ネットに需要移り１年で１～２割安(2010年、日経新聞記事[有料会員])
広告宣伝の購買は、国内外ともに"難しい品目"として認識されています。 特に日本では、媒体社との結び付きの強い有力な広告代理店を中心とする寡占的市場構造が歴史的な経緯も含めて形成され、それが取引慣行の不透明性にもつながっていることが「関連団体・資料」欄の公正取引委員会の資料でも指摘されています。 以下に、2010年のフォローアップ報告書で指摘された、購買観点からみても問題がある主要事項の調査結果です。 1).広告主(買い手企業)と広告代理店間で取引基本契約が締結されていない 図表９ 基本契約の締結状況の推移（対広告主）
2).広告主から広告代理店への受発注が書面で行われていない場合がある 図表15 個別の広告取引の書面化の状況の推移（広告主との取引）
3).一括まとめ発注で購入額の明細検証にいたっていない 図表24 広告会社に対する報酬についてコミッション方式以外の報酬制度の採用状況
セントラルメディアバイイング方式 広告媒体枠の部分は、供給量が限定され、かつ需給に応じて価格も変動する購買対象になります。 それに対して、媒体社の広告媒体枠を大量に販売していることで価格交渉力がある広告代理店に、広告主(買い手企業)の購入量を集中させる「集中購買」策が2000年代後半より多く発生しています。 従来は、広告媒体枠の購入を複数の広告代理店から行っていた場合、それを少数の代理店からの購入に集約する方式です。 この方式を「セントラルメディアバイイング」と呼んでいます。 “共創”の調達マネジメントと広告購買のノウハウ : 第52回関東購買ネットワーク会 日本広告業協会から、年1回8月に放送枠の料金表が発行され、参考にすることができます。 2015年版には「テレビ局127局、ラジオ局101局、BSテレビ17局、CSテレビ68チャンネル分を掲載」と説明されています。 2015年版のサイトを開く 日本広告業協会から、年2回6月と12月に掲載枠の料金表が発行され、参考にすることができます。 2015年版のサイトを開く 150社の日本の有力な広告会社をメンバーとする広告会社の業者団体です。広告媒体別料金表の刊行、あるいは広告効果測定の共通指標整備などを行っています。 サイトを開く この資料は、広告宣伝に関する取引の不透明性について現状と問題点を明らかにする目的で、公正取引委員会から発行されたものです。 その記述範囲は、広告業界の構造、市場規模、値決め制度(報酬制度)、取引の流れ、歴史、米国との比較、広告種類別取引慣行(テレビ・新聞・インターネット)と 包括的かつ多岐にわたります。 広告宣伝の購買の基礎知識を得る際に、無料かつ即座に入手できる資料として、まず最初に参照すべき資料と考えられます。 資料を表示する 2005年の報告書内容からの推移を見る目的で5年後に発行されたフォローアップ報告書になります。 テレビ広告についてフォローアップ結果が記述されるとともに、インターネットのバナー広告の取引の枠組みが詳細に説明されています。 サイトを開く 日本での広告費支出は、電通より年鑑「日本の広告費」が毎年発表されています。 この資料には、日本での総広告費および媒体別・業種別広告費の推計が記載され、広告宣伝費の支出動向を把握するに有益な資料です。 2014年版のサイトを開く 日本の上場企業を主体とした約3,000社の広告宣伝費を、決算データ等から集計した年鑑「有力企業の広告宣伝費」が毎年発表されています。 資料本編は有料ですが、WEBサイトに掲載されるサマリーは無料で概要把握に用いることができます。 2014年度版のサイトを開く かつての雑誌「Advertising Age」がオンライン化され、広告宣伝の情報提供サイトとなっています。 かなりの範囲が無料公開されており、例えば"Prcurement"で検索すると米国での広告宣伝購買のニュースが検索でき、動向把握に役立ちます。 サイトを開く 広告エージェンシー機能の社内部門化が増加している米国で、社内部門化と社外調達を比較して論じたレポートです。 機能やサービスに関する枠組みは、購買観点から考察する際にも活用できます(もっとも内外製観点自体が、購買的なテーマではありますが)。 資料を表示する
(その他)
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